A編(P.23〜P.36)

　予定消費価格

消費価格については、実際消費価格にかえて【予定消費価格】を採用することも認められている。

予定消費価格を採用することによって、【計算の迅速化】【製品価格の変動性を排除】することができる。

　材料費価格差異の計算

実際消費価格と予定消費価格が異なれば原価差異が発生する。
この原価差異を【材料消費価格差異】といい、【借方差異】または【貸方差異】を明示しなければならない。

【材料消費価格＝実際消費量×予定消費価格−実際消費量×実際消費価格】
→予定＜実際→借方差異
→予定＞実際→貸方差異

　材料消費価格差異の月末の処理

予定消費価格は、将来の一定期間(通常は一会計期間)の消費価格を予想して計算されるため、その一定期間終了後に差異の調整が行われる。
したがって、材料消費価格差異は毎月末に【翌月へ繰越される】。

【棚卸減耗は実際消費価格で計算する】

　直接労務費

直接労務費とは、特定の製品に対して【直接に認識・計算される】労務費をいい、【直接工の直接作業に対する賃金】がある。

　間接労務費

間接労務費とは、特定の製品に対して【直接に認識・計算されなかった】労務費をいい、【直接工の直接作業以外に対する賃金】、【間接工の賃金】、工員以外の給料や雑給、従業員賞与・手当、退職給付費用、法定福利費などがある。

【預り金は労務費ではない】

　賃金給料の支払額の計算と記帳

賃金給料の支払額を計算するための期間を【給与計算期間】という。

【支給総額＝支払賃金＋諸手当】

　原価計算期間の要支払額

原価計算期間と給与計算期間が一致しない場合は、給与計算期間の支給総額に【未払賃金給料】(前月末未払額と当月末未払額)を考慮して原価計算期間の要支払額を計算する。

【原価計算期間＝給与計算期間の支給総額−前月末未払額＋当月末未払額】

　直接工の消費手続

主に製品の加工作業を行う直接工の労務費(消費賃金)は、【その作業時間に対して計算される】ところに特徴がある。

なお間接工は、主に製品に対して共通的な作業や補助的な作業を行う。
したがって、その消費額はすべて間接労務費となり、【通常は作業時間の把握を必要とせず】、総額を性格に把握できる計算方法をとればよい。
また、事務職員などについても間接工と同様である。

【直接工の労務費＝実際作業時間×消費賃率】

　実際作業時間の把握

直接作業時間…製品の【段取時間】と【加工時間】の合計時間であり、直接作業時間に基づいて計算された労務費は【直接労務費】となる。

間接作業時間・手待時間…｛間接労務費】となる。

　間接工および事務職員などの労務費の計算と記帳

間接工および事務職員などの労務費は、原価計算期間の要支払額の【すべてが間接労務費】となる。

【間接工および事務職員などの労務費＝給与計算期間の支給総額−前月末未払額＋当月末未払額】

　予定消費賃率による直接工の労務費の計算

消費賃率については、実際消費賃率にかえて【予定消費賃率】を採用することも認められている。

　賃率差異の計算

実際消費賃率と予定消費賃率が異なれば原価差異が発生する。
この原価差異を【賃率差異】といい、借方差異または貸方差異を明示しなければならない。
なお賃率差異は、毎月末に【翌月へ繰越される】

【賃率差異＝実際作業時間×予定消費賃率−原価計算期間の要支払額】
→予定＜実際→借方差異
→予定＞実際→貸方差異